◆ 専門家をパートナーに
● 不動産投資のために、自分自身でもある程度の知識を身につけておくことは必要だが、すべてのことに精通するには時間もかかりますし、そもそもその必要はない。
専門家とのパイプを持って、何かあったときに話が出来る状態にしておけばいいのだ。
不動産投資ですぐに必要となる専門家は司法書士だろう。
不動産を購入して所有権を移転する登記は司法書士に依頼するが、知り合いの司法書士がいなければ不動産会社に紹介してもらうことも可能だ。
登記関係は通常、司法書士に相談することになる。
また、税理士もできればお付き合いしておきたい専門家だ。
不動産を購入して家賃収入を得ることになれば、個人でも毎年3月に確定申告をしなければならない。それ以前にも、投資用不動産を個人で買った方がいいのか、法人で買った方がいいのか、など最適な方法を見出すための相談相手として身近に欲しい存在だ。
同時に、土地を買ったり建物を建てるとき、建物を登録するとき、不動産投資それぞれに関わってくるのが土地家屋調査士だ。
土地や建物の測量や申請手続きなど法律の専門家でもある。
そして法律といえば、金銭的なトラブルを全般的に解決してくれるのが弁護士の役割だ。
こうしたスペシャリストに対してとにかく気になったことは何でも相談しよう。
また、専門家というのとは少し異なりますが、先輩の不動産投資家は何よりのブレーン。
情報交換をしあったり、いい相談相手にもなってくれるだろう。
◆ 改装工事
● 物件を購入した時や入居者の入れ替えがあったとき、専門の工事会社に部屋のリフォームを依頼することになる。
不動産管理会社に任せっぱなしにしていると、工事会社にいわれた金額に黙って従うしかない。
大切なのは、購入前にあらかじめかかる可能性のある費用は算出しておくことだ。
今すぐリフォームの必要がなくても、外壁を塗り直すのに300万円かかることを知っていれば、年間のキャッシュフローから何年後にリフォーム代が捻出できるかが事前に予測できる。
業者は何社か選んで、合い見積もりを取るようにしよう。
ただし、このとき値段をあまりたたきすぎるのも得策ではありません。
また、業者にもそれぞれ特色がある。
その分野に長けている業者に依頼することができればうまく仕上がるだけでなく、値段も安く仕上がったりするから、リフォーム業者に何が得意なのかを尋ねるのも良いだろう。
こうして経験を積んでいくにしたがって、リフォーム工事の相場観も養われていく。
◆ 付加価値をアップするリフォーム
● 古くなった部分を取り替える、汚れてきたものをきれいに直すというリフォーム以外に、付加価値を高めてより有利な不動産経営を狙う積極的なリフォームがある。
その例としては、以下のようなものがある。
・和室をフローリングに変更する
・インターフォンを設置する
・ピッキング防止のカギに変更する
・間取りを変える（2LDKを1LDKにする等）
これらの積極的リフォームは、アイデア次第で入居募集に良い影響を与えることが出来る。
